デフレ傾向が続く日本経済ですが、居酒屋では、価格破壊が起きていますが、居酒屋だけでなく、世間一般的に流通がデフレ傾向にあることが確かですね。

そんな中、塾においてもデフレの並が起きている。

これは、リーマンショック以来、雇用や所得環境の悪化を受け、余暇だけでなく、子どもに対する、教育費もできるだけ節約していく傾向があることが原因のようだ。

そこで、塾経営においても、デフレに会わせるかのように、授業料などを引き下げたりすることが多くなった。

教育費は、昔から、「家計の聖域」と言われてきましたが、少子化と景気の先行き不安の影響で、教育市場は倒産するところもできてきた。

そこで、できるだけ親の負担がないように、授業料の低価格制度や、もし志望校に受験校し、万が一落ちた場合、翌年度の授業料を無料にする制度もある予備校もでてきている。

それだけ、私学関連に受験をする生徒が減っているのも事実のようだ。

予備校や塾も生き残りをかけて今後も熾烈な競争がはじまるかもしれません。

しかし、大切なのは、その塾の柱がいったい何なのかとだと思います。

柱がゆがめば、一過性でも増えても、もう這い上がることはないと感じます。